オンラインカジノのバカラは摘発される?稼げるカジノは違法なのか

オンラインカジノのバカラは摘発される?稼げるカジノは違法なのか

オンラインカジノのバカラで摘発される?

オンラインカジノの違法性・摘発事例について知っておかないと、実際に摘発・逮捕されるといったトラブルに遭ってしまうかもしれません。

この機会に「安全なオンラインカジノの遊び方」を知っておき、安心して稼げるようにしましょう。

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オンラインカジノのバカラは違法でも合法でもない

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結論から言うとオンラインカジノのバカラは違法でも合法でもなく、グレーゾーンと呼ばれる状態にあると言えます。

どうしてグレーゾーンかと言うと、オンラインカジノのバカラには「摘発できる場合」と「摘発できない場合」があるからです。

オンラインカジノのバカラが摘発できる場合は日本国内の法律に触れたケースで、オンラインカジノのバカラが摘発できない場合は日本国内の法律に触れていないケースとなります。

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オンラインカジノのバカラは賭博罪の対象?

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現在、日本国内にはオンラインカジノ自体を明確に裁くための法律がないというのが現状です。

そのため、オンラインカジノのバカラを運営している企業が「ライセンスを取得している海外企業」であれば、オンラインカジノのバカラをプレイすることで摘発されることはないでしょう。

日本にはオンラインカジノに関する法律がないことから、海外企業が運営しているオンラインカジノのバカラを日本でプレイした場合でも、プレイヤー側が裁かれることは考えにくいのです。

もちろん、運営に必要なフィリピン共和国政府が発行するオンラインゲーミングライセンスを取得し、合法的且つ、健全な運営を目的としております。
(参照)ジパングカジノ 私たちについて

オンラインカジノのバカラでは摘発・逮捕された事例がある

Bubinga Conquestador

日本国家がオンラインカジノに関する法律がないからといって、「オンラインカジノは法律で裁けないから安心!」というようには残念ながらなりません。なぜなら、オンラインカジノで実際に摘発されたという事例が存在しているからです。

2016年、日本国内でオンラインカジノをプレイした3人の日本人プレイヤーが逮捕されるという以下のような事件が発生しました。

「海外のインターネットのカジノサイトで賭博をしたとして、京都府警は10日、賭博(単純賭博)の疑いで埼玉県越谷市の制御回路製作会社経営、関根健司(65)▽大阪府吹田市の無職、西田一秋(36)▽埼玉県東松山市のグラフィックデザイナー、中島悠貴(31)-の3容疑者を逮捕した。府警によると、無店舗型のオンラインカジノの個人利用客が逮捕されるのは全国初とみられる。

逮捕容疑は2月18~26日、会員制カジノサイトに接続、カードゲームで現金計約22万円を賭けたとしている。3人は容疑を認め、「海外サイトなら大丈夫だと思った」と話している。」

3人の日本人プレイヤーが逮捕された理由は、「利用していたオンラインカジノのバカラが日本人ディーラーを起用していたから」というものでした。

日本人をディーラーとして起用しているオンラインカジノは珍しく、開催時間も日本時間の夕方~深夜に設定しており、いわゆる日本人向けのサービスを展開するオンラインカジノでした。

しかし、この日本人向けサービスという点が「日本のオンラインカジノに当てはまる」と判断され、逮捕されてしまう要因となってしまったのです。

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今後オンラインカジノのバカラで摘発されることは?

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この事件を見ると、「オンラインカジノはやっぱり危険か?」と不安になってしまいますよね。

しかし、この事件で摘発・逮捕された3人の日本人プレイヤーは、結果的に不起訴処分として済みました。

具体的に言うと、3人のうち2人は略式起訴を受け入れ不起訴処分となり、もう1人は略式起訴を受け入れずに不起訴になります。

略式起訴とは、罰金を支払うことで裁判を起こさずに釈放されるというものです。

そこで「どうして、略式起訴を受け入れず裁判を起こそうとしたプレイヤーが不起訴処分で済んだのか?」と疑問に思われることでしょう。

なぜオンラインカジノで逮捕者がでたのか?

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不起訴処分となった理由は、検察側が「オンラインカジノのバカラに関する法律が日本にないため、裁判で争っても有罪にできない」と判断したということが考えられます。

この2016年の摘発事例については、「オンラインカジノで逮捕者が出た」ということを世間に広めることで、日本国内におけるオンラインカジノの動きに圧力をかけたかったのではないかと推察することもできるようです。

そして、逮捕されたプレイヤーが最終的に不起訴処分になったことで、日本におけるオンラインカジノはグレーゾーンだという認識をより強めるという結果に終わりました。

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オンラインカジノのバカラはカジノ法案で賭博罪の対象外?

Joycasino Bubinga

2016年12月6日、衆院本会議で「カジノ法案」が可決されました。

カジノ法案とは、日本国内へカジノを含むIR(統合型)リゾートを合法的に導入しようとする法案のことです。

日本がカジノ法案を成立させたのは、カジノを日本に誘致させることが目的でなく、あくまで以下のようなIRを誘致することが目的と言われています。

「カジノ法案」と呼ばれるようになったのは、以下のようなIRの中にカジノが含まれているためです。

◎IRの例
・カジノ
・MICE施設(国際会議場、展示施設)
・アミューズメントパーク
・ショッピングモール
・ホテル
・レストラン
・温泉施設
・スポーツ施設

お伝えした通り、現在の日本はオンラインカジノが違法・合法とも言えない曖昧な状況です。

そこで、IRの中に「カジノ」が含まれていることから、「オンラインカジノが合法化されるのではないか」というように期待が高まり、「カジノ法案」と呼ばれるようになったのです。

ただ、カジノ法案によってオンラインカジノが合法化される可能性もありますが、逆に違法と厳密に定められてしまう可能性も捨てきれません。

そのため、法律の動向にこれからは注意しておく必要があります。

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違法なオンラインカジノを見極める5つのポイント

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危険なオンラインカジノを見極めるには、以下5つのポイントを意識することが大切です。

・運営ライセンスを取得していない
・日本国内で運営されている
・理不尽な対応を行っている
・公式サイトに運営者が記載されていない
・無名のソフトウェア会社と連携している

それぞれのポイントについて、1つずつ具体的に確認していきましょう。

ライセンスを取得していない違法カジノ

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「運営ライセンスを取得していない」ということが、危険なオンラインカジノの代表的な特徴の1つです。

前提として、オンラインカジノを運営する場合はライセンスを取得することが条件となります。

そのため、運営ライセンスを取得していないオンラインカジノは違反となり、悪質なオンラインカジノである可能性が非常に高いと言えるでしょう。

ただ、「どのような運営ライセンスでも取得していれば安全」ということではありません。

すなわち、安全なオンラインカジノを見極めるには、信頼性の高い運営ライセンスを取得しているかどうかを確認しておく必要があるということです。

日本国内で運営されているカジノは違法

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日本国内で運営されているオンラインカジノを利用した場合、間違いなく違法となってしまいます。

なぜなら、日本国内のオンラインカジノには日本の法律を適用することが可能だからです。

日本では、国内で起きた犯罪しか日本の法律が適用されないという刑法が存在します。

そのため、日本国外のマカオやラスベガスで運営されているオンラインカジノには、日本の法律を適用することができないというわけです。

また、国によってはオンラインカジノが合法であり、オンラインカジノ自体に違法性がありません。

たとえば、オンラインカジノが合法として定められているマカオなどのカジノでゲームをプレイしたとしても、そのカジノにはマカオの法律が適用されるため違法とはならないのです。

このように海外で運営されているオンラインカジノは違法にならず、国内で運営されているオンラインカジノは違法となることを、しっかりと頭に入れておきましょう。

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理不尽な対応を行っている

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悪質なオンラインカジノの場合、特に理由のない出金拒否・アカウント凍結・利用規約を書き換えるなど、プレイヤーにとって理不尽な対応が行われていることがあります。

また、虚偽のボーナス情報を提示しているオンラインカジノも実際に存在するため、あまりにも好都合な条件を提示しているカジノは要注意だと言えるでしょう。

ただ、信頼性の高いライセンスを取得しているカジノでさえも、急なアカウント凍結・出金が遅れたりすることがないとは限りません。

オンラインカジノは100%安全ではないため、「多額の資金を預けない」などの自己防衛策を施しておくことも重要なのです。

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公式サイトに運営者が記載されていない

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公式サイトに運営者が記載されていない場合、オンラインカジノが行方をくらました際など、いざというときの追跡が難しくなってしまいます。

たとえば、出金拒否・アカウント凍結など理不尽な対応がされたケースに運営者が分からないと、対処法がなく泣き寝入りするしかなくなってしまう危険性があります。

特に最悪のケースは、運営者が日本国内にいる場合です。

日本国内に運営者がいる場合は賭博罪が適用されてしまうため、運営者だけでなくプレイヤーも逮捕されてしまいます。

逮捕を免れたとしても50万円以下の罰金を課せられるため、公式サイトに運営者が記載されているかを確認するだけでなく、運営者の詳細についても確認しておくことが重要です。

無名のソフトウェア会社と連携している

オンラインカジノでプレイするゲームは、開発元のソフトウェア会社から提供されたものです。

「マイクロゲーミング」「プレイテック」などの信頼性が高い会社と連携しているオンラインカジノであれば、比較的安心してゲームをプレイすることができるでしょう。

一方、実績不明で無名のソフトウェア会社と連携しているカジノは、イカサマなどをしている可能性が高いです。

オンラインカジノのトラブルに遭わないためにも、しっかりとしたソフトウェア会社と連携しているオンラインカジノを選ぶようにしましょう。

オンラインカジノのバカラを安全に楽しむ4つのルール

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危険なオンラインカジノの特徴を押さえたら、以下4つのような特徴が当てはまるカジノを選ぶようにすることで、よりバカラを安全に楽しめるようになります。

・信頼性の高いライセンスを取得しているか
・第三者監査機関が存在するか
・しっかりとした支払い実績があるか
・日本人向けをウリにしていないか

オンラインカジノのバカラを安全にプレイするためのルールについて、1つずつ確認していきましょう。

信頼性の高いライセンスを取得しているか

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前項でお伝えした通り、安全なオンラインカジノを選ぶ上ではライセンスを取得しているかだけでなく、「信頼性の高いライセンスを取得している」ということを必ずチェックすることが重要です。

なぜなら、ライセンスの中には使用料さえ支払えば簡単に取得できるものもあるためです。

信頼性の高いライセンスの例としては、以下のようなものが挙げられるでしょう。

・マルタ共和国
・キュラソー
・カナワケ
・ジブラルタル

これらのライセンスは審査が特に厳しく、評判が高いものとなっています。

気になるオンラインカジノがあったら、これらおすすめの金融ライセンスを取得しているかどうかを確かめてみましょう。

第三者監査機関が存在するか

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「信頼性の高いライセンスを取得していれば安心してプレイできる!」というように思われた方もいるかもしれません。

しかし、誠実な運営をしているのはライセンスを取得するときだけで、ライセンス取得後は適当な運営をしている業者が存在するのが現実です。

ライセンス取得後に不誠実なカジノにならないようにするための機関が、「第三者監査機関」です。

〇代表的な第三者機関
・イーコグラ
・GLI
・iTech Labs
・TüV compliant
・GAMCARE

第三者監査機関とは、オンラインカジノの安全性・公平性を保つために監査を行う機関のことを指します。

監視する第三者の機関が存在することで、そのオンラインカジノの信頼性がさらに高まります。

監査を受けることは義務ではありませんが、プレイヤーとしては第三者監査機関が存在しているカジノの方が安心してプレイできるでしょう。

しっかりとした支払い実績があるか

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安全なオンラインカジノを選ぶためには、しっかりとした支払い実績があるかを確認することが大切です。

気になるオンラインカジノが運営会社との契約・決済会社との契約など、契約がきちんと行われているかを利用前に確認しておきましょう。

支払い実績を確認しておくことで、後に出金拒否などのトラブルに巻き込まれる可能性を低くすることができます。

100%安全なオンラインカジノはないため、自己防衛を兼ねて企業情報をしっかりと確認しておくことが重要です。

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日本人向けをウリにしていないか

上述した通り、日本人向けのサービスを展開しているオンラインカジノでは逮捕事例が存在します。

日本人向けのサービスを実施しているオンラインカジノを利用することで、100%摘発されるわけではありません。

しかし、少しでも摘発・逮捕される可能性があるのは事実であるため、日本人向けをウリにしているオンラインカジノを利用するのは極力避けた方が無難だと言えるでしょう。

まとめ

Conquestador Bubinga

オンラインカジノにまつわる法律を知らないために、摘発された事例が実際に存在するということがお分かりいただけたかと思います。

しかし、この記事をご覧になったのであれば、今後あなたが摘発・逮捕される可能性は非常に低いと言えるでしょう。

「運営ライセンス」「企業分析」といった重要なポイントをしっかりと意識し、安心してゲームを楽しむことができるオンラインカジノを選んでいくことが大切です。

また、安全にプレイできることと併せて「自分に合ったカジノ」を選ぶことも大切だと言えます。

プレイ時のベット額やゲームは自分が決めていくものなので、オンラインカジノ選びを妥協しないように行っていきましょう。

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